この夏はピーク電力の15%削減が求められており、また、石油など化石燃料の価格はここ1年で約1.5倍になっています。このため、いろいろなケースで節電やエネルギー消費の節約が期待されており、これを機会に徹底した無駄の排除や節約が見直されつつあります。また、「節エネ」の共通認識の高まりとともに削減目標の達成も期待されております。
このような「節エネ」が達成された次のステップでは、経済活動の回復や拡大、生活環境の回復や向上、無理のない節約などが求められそうです。
つまり、より効率的なエネルギー消費を達成する無駄のない「省エネ」推進の役割が大きく、これにより削減の着実な積み上げとともに効率化「省エネ」技術の発展も期待できそうです。
エネルギー消費の「節約」には、一般的に「がまん」と「技術対策」の二つの側面が考えられます。「がまん」は多少の不便さを伴うことも多く、それを日ごろから継続することによって「節約」を維持できますが、それ以上の効果の積み上げは困難な場合が多くなっています。
「技術対策」は機器の更新などで効率化するため最初に投資が必要ですが、その後は生活環境を維持したまま「節約」効果が継続されます。このため、エネルギー消費機器を段階的に効率の良いものに更新すれば、その効果も積み上げられます。他方、無駄の排除や機器使用の最適化などの「節約」は両者の中間的な概念かもしれません。
「技術対策」による省エネは大きく分けて2つの側面が考えられます。
その一つは、既存の設備などをより効率的に使うための「運用やシステムの改善」、もう一つは、装置自体の効率化をはかる「技術更新」です。
前者では、無駄を省く手段として、設備機器を必要な出力に合わせて最適化使用する対策になります。
例えば、個別空調の集中管理や過剰な制御の見直しなどがあります。若干の付加装置を伴う改善では、例えば必要に合わせた出力の運転を行うインバータ制御や廃熱の利用なども挙げられます。
後者は、設備装置を更新する機会や新たに設備を設ける際に効率化に注目して装置仕様を検討する対策になります。いったん装置を導入すると10年以上継続使用する場合が多いために大きな効果を持っており、このような対策は千載一遇の「節約」機会でもありますが取り返しのつかない機会でもあります。
したがって、当初から「節約」や「効率化」を目指して管理することが大切になってきます。
また、わが国では設備を更新する際の付加的な「省エネ」投資分を「省エネ」に伴う省コストの5年分以下で回収できるような優れた技術が多く提案されています。
例えば、日本が誇るHybrid車の技術は同型と比べて2倍以上の燃費向上が期待されており、車の切り替えの際に購入すれば通常とほぼ同じ設備投資で50%以上の燃料エネルギー節約を達成することになります。
このように、世界的にもトップクラスの省エネ技術を有する我が国においては、築かれつつある「節エネ」の共通認識を大切にしつつ、機を逃すことなく効果的な「省エネ」を進めることが大いに期待されています。
